続いて、印南さんにお話いただきました。

印南さんは大学時代の留学経験で培った豊富な語学力をもとに、ナレッジキャピタルで「人と人」・「人とモノ」・「人と情報」をつなぐプロフェッショナル「コミュニケーター」として活躍されたのち、現在はさまざまなイベントの企画運営や、13にのぼる海外拠点との連携を全面的に担当されています。
他にも日欧合同スマートシティ実証実験プロジェクト「FESTIVAL」への参画、アルスエレクトロニカフェスティバルへの出展など、世界を舞台にプレゼンテーションや通訳をする機会を多く持たれ、大阪大学でも医療通訳の授業を持たれています。

そのようにさまざまな通訳の仕事を経るうちに、その難しさを感じられています。言葉を訳すためには、その前後にある文脈を理解しなければなりません。文脈を理解しないまま訳してしまうと、単語の意味だけにとらわれて誤訳を引き起こしてしまうことがあるからです。特に、間違いの許されない医療の現場では非常に大きな問題になります。
通訳をするにあたって必要なこととは、まず母語を理解する力であり、その上で外国語運用の基礎能力、さらに、「メディカル（医療的）」・「リーガル（司法的）」・「テクノロジカル（技術的）」といった専門用語の習得があります。しかし専門用語を理解すること以上に大切なのが効果的にコミュニケーションを実現するために言語を使いこなす「文脈的言語運用能力」なのです。

出典：Martyn Alexander Ford, Peter Christopher Legon (2003) The how to be British Collection, Lee Gone Publications

また、例えば「英語」とひとことで言っても、アメリカで使われる英語とイギリスで使われる英語は違います。
“溺れている人が使う英語は、一般的には”HELP!”かもしれないが、イギリスでは丁寧な英語が使えないと通じないよ”
丁寧な言葉を好むイギリス人の性質を表現した英語文化の皮肉っぽいユーモアを教えていただきました。

このように、母語としての英語はイギリスの文化に根ざして使われるように、それぞれの母国の文化も言語の使われ方やニュアンスに大きな影響をおよぼします。通訳には、そういった文化的背景の理解も重要になります。
このContextual Sensitivity（文脈の感受性）を高めるためには、

・傾聴能力（聴く力）
・文脈理解能力（読み解く力・感受性豊かな吸収力）
・演繹的表現力（表現する力）

といった力を、普段のコミュニケーションから養うことが大切です。

北米・北欧との働き方の違いは、教育現場の違いからきているのでしょうか。

山田：先ほども少し話しましたがデンマークは完全にワーク・ライフ・バランスが整っています。日本はバランスが取れておらず、ワークとライフを分けるのは難しいと考えられています。
24時間を「働く時間」・「自分の時間」・「休む時間」の３つにきっちりと分ける規律を持っていて、その考えに基づいて社会が動いています。これがなぜ成り立つのかというと、一つの背景としてベーシックインカムを含めた社会保障制度がきちんと整備されていることが大きいです。高い税金を国民が納めることで教育・医療への負担が無く、無職や失業時の保障もあり、日本のように「ライスワーク＝ご飯を食べるために働く」にならないからです。また、職業に対する給料があらかじめ決まっていて、経験を積んでも給料は上がりませんが、次にこういう仕事をするためのスキルを身につけたいという学び直し、いわゆるリカレント教育を無償で受けることができます。そこでまた新たなスキルを培って、元々の仕事で獲得している「Aのスキル」＋「新たなBのスキル」と組み合わせることで、さらに多くの収入を得て、どんどんステップアップすることができます。より成長したければそれに応える環境はあるけれど、満足すればそこまで、という仕組みです。
このようにデンマークは自分たちの国を持続させるために、自国民に非常に高い税率をかけ、より働き、勉強し、また働き、税金を納めてもらう仕組みをつくり上げてきたともいえます。
こういった仕組みを日本が取り入れるのがなぜ難しいかというと、例えばデンマークは人口が570万人程度（福岡県の人口より少し多いくらい）で、それに比べて日本は1億人いるため、同じ仕組みを日本にそのまま持ち込むのは規模的にも無理が生じます。海外の仕組みを取り入れたくても、環境や背景が違うわけですからそのまま持ち込むのは当然難しい。それをどう翻訳し、自分たちの背景を元に取り入れるかが重要です。国・企業・個人ベースでそれぞれが翻訳しながら取り入れていかないと、日本のHARD WORKは変わらないと思います。　

印南：北欧は極端な例ではありますが参考になるモデルですよね。僕はヨーロッパと仕事する機会が多いのですが、マネジメントも制度化されているし、ちゃんと機能している。例えば大きなイベントの前日などに日本では徹夜で仕事…なんて見る光景ですが、ヨーロッパではボスの指示で前日が急に休みになったりします。仕事をしすぎるとこれ以上働くなと管理体制を上から怒られると言うわけです。机上の空論でなく、きちんと制度が機能しているんですね。
また、興味があったりやりたいキャリアステップに合わせて職業訓練が受けられる仕組みも充実しています。最近でこそ日本も「スタートアップ」や「アントレプレナー」という言葉が流行ってきていますが、一流の大学を出て「スタートアップをやりたい！」と言ったとき、日本の親はどのような反応をするでしょうか。いろんな職業を転々としてる人に対して、「この人はいろんなスキルがある」と思うのか、「どこに行っても長続きしない人」と思うのか。周りがどう捉えるかでその人のモチベーションも大きく変わりますよね。ヨーロッパでは自分のスキルアップのために応援し、見守ってもらえる仕組みが整っています。そのお蔭で自分がやりたいことを主体的に考えられる。良い循環があり、そういう教育もまた浸透しています。

学生から見る日本の働き方

山田：今日は学生の参加が多いと聞いています。若い人の感覚から、企業の働き方について聞いてみたいと思います。仕事とプライベートの時間は分けたほうがいいと思いますか？

学生1：分けた方がいいと思います。仕事と関係のない意外なところで新しいアイデアやひらめきが起きると思うので、ずっと同じ人と一緒にいても良いアイデアは浮かばないのではないかな、と思います。

山田：会社によっては「ダイバーシティーも含めてコミュニケーションや一体感を大切に！」と言いながら社員寮を復活させるといった、同質性に突っ込んでいく様子も見られたり、まだまだ企業によって手探りですね(笑)。

学生2：私はできるだけ仕事とプライベートは一緒がいいと思っています。仕事が楽しくなかったらプライベートも楽しくない。境目がないようなものだと思っているからです。
また、今就職活動中で、働き方のスタイルや働く環境が説明会では表向きだけきれいに表現されている会社がたくさんあり、実際中に入ってみると昔のまま何も変わっていない企業がよくあるように感じます。説明会では「変革していこうとしています！」という言葉を聞きますが、実際見てみるとそう感じない。会社を選ぶとき、学生はそういうところを見ています。

山田：耳が痛いですね(笑)。最近の採用活動では、学生が平均残業時間など質問されることが増えていると聞きます。学生の方が従業員より働き方に対して関心を持っており危機感を覚えています。また、大学生の方が場所や時間の使い方がうまくなってきているように思えます。大学に行くと、どこで勉強や作業するか、仲間とコミュニケーションを取ったり、休んだりと、いろんな場所の中から主体的に選択しています。
そんな学生がいざ企業に入り、「机はそこで、ずっとそこで働いてね」と言われたら、学生からしたら「え？」という感じですよね。そういった環境で学んできた人が一つの場所に押し込められて、ルールに縛られて働く。どんどんモチベーションが下がって能力を活かしきれなくなってしまいます。
ここで海外を見てみると、アメリカは日本と違って若い労働人口が増加中で、いかに若い優秀な人材に自社に入ってもらい働いてもらうかを大変重要視しています。そのため若い人たちの価値観に合わせた環境や働き方を調べて用意し、これまでの自分たちのルールでさえも変えていく。優秀な次世代に働いてもらわないと自分たちのビジネスは中長期的に存在できなくなるので、そこに向き合い、ちゃんと寄り添っています。日本の企業はその視点が遅れていて、既存のルールや働き方を主張して、新しいことや変化に寄り添うことをしません。いかに若い世代にパフォーマンスを発揮してもらうかを対話しながら提供していくのが今後の日本企業の課題です。とは言え、好き嫌いやわがままを許容することではないのでバランスが難しい。

印南：日本の遅れは認識の違いもあって、過去の成功体験が持続することがビジネスが成り立ちサービスを提供し続けられる指針だと思っていて、そういう部分も確かにあるけれど、未来を見据えると切り替えないといけません。きっと、いろんな働き方に対応するのも若い世代は上手だと思います。
働き方改革も若い世代はいろんなアイデアややり方を出せると思っているので、問題は「働かせ方改革」だと思います。そういう意味では「もっとこういう風にやりたい！」というアイデアや「実はこうした方がいいんじゃないか」という意見はどんどん発信してほしいです。まず自分自身で働きやすい環境をつくることにトライしてみて、それを隣の人に発信する、さらに一つ上の上司に発信する…実はそういう情報を会社は欲しがっています。「こういうことやってみたらうまくいきましたよ！」という、これまでとは別の成功体験を教えてあげる気持ちで(笑)。上の人も単純に今までの組織やシステムから抜け出す方法がわからないんだと思います。

山田：　日本の働き方でも海外が真似をする良いところはあると思います。例えば、ツイッター社はオールハンズという全社員を集めたミーティングをしていますが、あれは元々楽天の全社朝礼を知り、やり始めたとも言われています。このように海外から逆輸入されて日本の文化が評価されている事例は他にもあります。欧米で流行している「マインドフルネス」や「禅」なども日本の文化がルーツです。日本で元々行われていたことを止めてしまい、それを海外が取り入れて普及し、また日本に戻ってくる流れは残念ですが、日本の古来からの慣習や文化はどんどん輸出できるんじゃないか、と視点を変えて見ることが大事だと思います。朝からみんなでそろってオフィスで体を動かすラジオ体操なども、健康面や一体感を生む目的では良い慣習かもしれません。　

印南：ラジオ体操はとても日本的ですよね。全国民が同じ体操できるのはすごいことだと思います(笑)。　どんどんそういうことを輸出、発信していくことも大切ですね。もっと自信を持って、いいことは積極的に発信していければ、海外から見る日本の働き方も変わるかもしれません。

岡本：ありがとうございました。今日は、海外・日本・個人と、働き方に対する考えをマクロからミクロまでいろんな視点で見ることができたと思います。
日本は古来から、「道」と付くものには「型」があって、仕事自体がそのまま文化になったり、文化と生活していたと言えるぐらい文化が日常に浸透していました。元々そういう力が日本にはあることを思い出すのも大切ですね。
そして、これまではうまくいっていたことも、時代の変化、日本の人口構造の変化によりこれからは考え、変えていかないとうまくいかなくなることがたくさん出てくると思います。組織・個人単位でも同じことが言えるので、いろんな目線を持ちながら、働く理由をお金を稼ぐためだけではなく、もっと幅広く豊かなものにしていく必要があります。これをチャンスと捉えて、若い世代のみなさんには変化を楽しみながら頑張ってほしいと思います。